家族葬コラム

家族葬のひびきが葬儀マナーから雑学、豆知識、葬儀に関する疑問の解決策まで様々な内容をお届けします。

作成日2018.07.23

カテゴリー直葬

生前予約・直葬の生前予約の方法と注意点

テレビや雑誌などのメディアで取り上げられることが増える中で、広く知識として定着してきた終活(しゅうかつ)。
終活には、自身が逝去したときに突然のことで遺族に負担がかからないよう配慮して、遺品となる物を整理したり、財産の相続手続きを行なっておくなどがありますが、その中で葬儀を予約しておく生前予約があります。

生前予約のメリット

理想・希望の葬儀が実現できる

年齢を重ねるとともに葬儀に参列する機会が多くなる中、自身の葬儀についての理想や希望が出てくるようになります。理想や希望を家族に伝えておくことはできますが、最終的には葬儀を行う遺族に委ねてしまうことになります。

生前予約の場合は、葬儀をあげてもらう本人が元気なときに自分の意思で葬儀内容を自由に決めて葬儀社と契約をすることができるため、価値観や死生観、宗教観にもとづいた自分らしい葬儀をセルフプロデュースで行うことができます。

費用を抑えることができる

葬儀の全国平均費用は約196万円です。

葬儀費用についての記事はこちら

葬儀までは、突然の逝去後から一週間程度の中で様々なことを慌ただしく決めていかなくてはいけません。生前で葬儀内容を検討していなかった場合、比較検討する充分な時間がないため、考えなしに選んでいってしまうと、思ったより高くなってしまう可能性があります。

葬儀の生前予約では、必要なことと不要なことを時間をかけて決められるため、葬儀の内容次第で費用を抑えることができます。
また生前予約の場合には値引きを行う葬儀社も多くありますので、同じ葬儀内容でも生前予約をすることで費用を抑えることができます。

遺族の金銭的・精神的負担が少ない

金銭的負担が少ない

葬儀は突然のことのため、事前に葬儀費用を把握していなかった場合、遺族には金銭的な不安が伴います。家族のライフステージのタイミング(入学・結婚など)では大きな負担になってしまうこともあります。

生前予約を行なっておくことで費用を事前に把握し不安を払拭することができますし、あらかじめ支払いを済ませておけば遺族の金銭的な負担は大幅に解消されます。

精神的負担が少ない

葬儀内容を遺族に委ねてしまうため、「どういう葬儀が故人にとって望ましいものか」「誰を呼べばよいのか」など葬儀の準備を行う上での判断や責任が重くのしかかってしまいます。また葬儀後も、親族や参列者から葬儀内容に文句を言われる場合もあります。

生前予約を行なっておくことで葬儀内容の判断や責任は「故人の意思」を尊重した形になりますし、他の手続きや準備に充分な時間をさくことができるため、負担が少なくなります。

生前予約の方法について

一般的な葬儀社の場合

葬儀社では事前に葬儀費用を積立ておける互助会の仕組みがあり、契約金額によって様々なサービスやコースが用意されているため、葬儀社のスタッフに相談しながら希望の葬儀内容を選択していくことができます。

直葬の場合

直葬の場合、互助会のような仕組みもまだなく、葬儀もないため、生前予約で行える内容は主に

  • 納骨・永代供養を行う寺院
  • 僧侶の手配

といった内容になります。

納骨・永代供養の予約

直葬を行なっている葬儀社では提携している寺院で納骨・永代供養が可能です。宗教上の理由や懇意にしている寺院などがあり、納骨・永代供養先にこだわりがある場合は、あらかじめ葬儀社のスタッフや寺院に相談しておいた方が良いでしょう。

僧侶の手配

直葬の最小プランでは基本的に僧侶を手配することがないため、お経がありません。直葬のオプションとして僧侶手配プランが用意されている葬儀社もあります。プランがない最寄りの葬儀社であっても事前に対応可能かどうか葬儀社のスタッフに相談しておいた方が良いでしょう。

費用の支払い

事前のお支払いが可能です。直葬は元々の費用が少ないですが、生前予約での割引が一般葬同様にあるケースもあります。

直葬の生前予約を行う際の注意点

生前予約のメリット、直葬の生前予約方法についてご説明してきましたが、直葬ならではの生前予約の注意点もあります。

葬儀社の実績を確認する

生前予約を行う際に注意しなくてはいけないのが、費用を支払い済みの場合に、万が一、葬儀社が倒産した場合です。
一般葬の互助会の場合でも、同様のリスクは伴いますが、県内外である程度の規模をもっている葬儀社であれば安心できます。直葬は小規模な葬儀社の方が費用が抑えられている分、魅力を感じますが、実績を確認しておいた方がよいでしょう。

葬儀社の対応を確認する

互助会がある葬儀社の場合でも、直葬をキャンセルした際にどのような形で対応してもらえるのか確認した方が良いでしょう。葬儀社によってはキャンセル時の返金額が全額の何%となっていることがあります。

葬儀社によって生前予約が3年で、3年間の自動更新となっており、6年後までに葬儀が行われていない場合は、銀行振込手数料を除く全額が返金される仕組みをもっているところもあります。

直葬の生前予約はこれから

直葬という葬儀のスタイルが定着し始めて日が浅いため、生前予約の形も利用者のニーズに応える形で変わっていきますので、定期的な情報のチェックが必要です。