家族葬とは|小規模でおこなう葬儀

家族や親族、親しい友人・知人をお呼びして小規模でおこなう葬儀を家族葬と呼びます。近年、家族葬を選ぶ人は増加傾向にあります。ここでは、家族葬について分かりやすく解説していきます。

少人数でゆっくり行う葬儀

家族葬とは、家族や親族、友人など親しい方々に限定してお呼びして、少人数でゆっくりとお別れをこなう葬儀の形式のことです。 少人数にすることで、ゆったりとお別れの時間を共有することができます。

家族葬にはっきりとした定義はありません。 葬儀に参列する人数は1人~30人ほどで、一般的な葬儀と同じくご僧侶をお呼びすることが多くなっています。 「家族」という言葉を使用していることから親族だけでおこなうものと思う方もいますが、友人や親しい知人も参加することが可能です。

以前から小規模でおこなう「密葬」がありましたが、密葬の場合は後日、本葬をおこなうのが前提となっています。 家族葬はそれのみで完結するため、密葬とは別の形式です。 家族葬と密葬が同じような意味で使われていることもありましたが、現在はどちらか区別するために本葬がおこなわれるものを「密葬」、家族だけで葬儀をおこなうことを「家族葬」と呼んでいます。

密葬は芸能人や社長など人脈が広い方によく用いられます。

親しい人だけでゆっくりとお別れの時間を持ち、それとは別に多くの人に故人を偲んでもらうという場合に選ばれています。

家族葬が増えている背景

近年家族葬を選ぶ人が増えてきています。 その背景として考えられる要因のひとつに、地域のつながりが薄れていることが挙げられます。 かつては地元に住み続ける人が多く、昔からの付き合いが頻繁にありました。 ご近所同士の繋がりも深く、地域の絆も強固なものでした。 しかし、現在では地元を離れて生活する人も増え、地域のコミュニティーも希薄になっています。 そのため葬儀にご近所の方々を呼び、大規模におこなうことは一般的ではなくなりました。

また少子高齢化も理由のひとつと言えます。 兄弟の少ない家庭では葬儀の一人当たりの費用負担も増えることとなります。 経済的な事情から、葬儀を小規模に抑えたいと思う人も多いでしょう。 家族葬は現代の様々な事情に沿った葬儀の形式と言えます。

家族葬の良い点

葬儀の内容を自由に決められる

家族葬の流れは一般的な葬儀と変わりませんが、家族や親しい方だけが参加するため比較的自由に内容を決めることができます。 故人の生前のご希望や、ご家族の意向に沿ったスタイルにすることで納得の行くお別れとなります。

ゆっくりとお別れの時間を持てる

一般的な葬儀の場合、ご家族は悲しみの中でも葬儀を取り仕切り、参列者の対応に追われることになります。
葬儀の規模が大きいほど慌ただしくなるでしょう。
中には故人とゆっくりお別れすることができなかったと悔やむ方も少なくありません。
家族葬では参列者も少なく、親族や親しい友人のみでおこなわれるのため時間を充分にとり故人を偲ぶことができます。

準備の時間・費用を減らせる

葬儀の規模が大きいと準備にも時間がかかります。
会場の手配、食事の用意、香典返しの準備などやらなければいけないことはたくさんあります。
家族は悲しみのさなかですが、心を落ち着けている間もなく対応しなければなりません。
心身ともに負担が大きくなるでしょう。
一方、家族葬なら参列者も少ないため、準備の時間も大幅に減らすことができます。
周囲に気を遣うことなく故人との別れを偲び、葬儀の当日を迎えられるのは家族葬の大きなメリットと言えるでしょう。
費用の面でも一般的な葬儀に比べ負担が少なくなります。

家族葬が向いているケース

家族葬は親族だけで故人を静かにお見送りしたいという方に向いています。
また知人に声を掛けても大人数にならない場合なども、家族葬にするケースが多いでしょう。
葬儀の参列者が少ないと香典の額も多くないため、大規模な一般葬をおこなうと金銭的負担が多くなってしまうことが考えられます。
最近では、自身の葬儀は親しい人達だけで簡素におこなって欲しいと考えている人が多数派となっています。
故人のご希望や交友関係、費用などを考え選択すると良いでしょう。

家族葬に呼ぶ方の範囲

家族葬は小規模の葬儀形式で特に決まった定義はありません。
しかし一般的に参加する人数は30人以下と認識されています。
あらかじめ参列者を明確に決めておかないと「他の親族は呼ばれたのに、自分は呼ばれなかった…」など、トラブルにつながることもあるので注意しましょう。

ご近所やお仕事関係の方は呼ばない

家族葬ではご近所やお仕事関係の方は基本的に呼びません。
ただし、プライベートでも親交のあった方は、友人として参加して頂くこともあります。
参列しない方に葬儀の情報が伝わってしまうと、トラブルの元になったり、予定外の弔問があったりするため、なるべく参列者以外に広めないようにしましょう。

家族葬の人数ごとに呼ぶ方の範囲

家族葬にお呼びする方の範囲は、葬儀の参列者の人数によって決まってきます。
10名程度 故人の配偶者・子供とその配偶者・親や孫
20名程度 上記に加え、故人の兄弟姉妹・その配偶者
30名程度 個人のいとこ・甥姪
上記は基本的な範囲となりますが、故人との生前の関係性や葬儀会場までの距離、その時の状況により臨機応変に対応します。
故人の年齢によっても優先順位が変わってくるでしょう。
どこまで声を掛けるのかを決めるのは葬儀を執りおこなう家族が自由に決めることができます。

まずは親族の参列者を決める

参列者のを決める際にはまず親族から考えていきましょう。
その後、故人の希望や家族の希望をふまえ、故人の親しかった友人に声を掛けます。
葬儀の日時や場所が決まったら、参列して頂きたい方へすぐに連絡を入れます。
その際に、他の方に情報を広めないようにお願いしておくと良いでしょう。
読んだ方以外に葬儀のことが伝わってしまうと、思わぬトラブルの原因になりかねません。
予定外のことが起こり、ゆっくりとお見送りができなくなってしまう可能性も考えられます。
小規模で故人とのお別れを偲ぶという家族葬の意義を大切にするためにも、充分な配慮を心掛けましょう。

葬儀後に弔問がある可能性も

家族葬は参列したいと考えていた方が葬儀に参加できないこともあります。
そのため、葬儀が終わった後に参列できなかった方が、自宅に弔問に訪れる可能性が高くなります。
故人と付き合いがあった方がお別れの挨拶をしたいという気持ちは尊重すべきですので、断るわけにもいきません。
参列できなかなかった方への対応も、事前に考えて準備しておくと良いでしょう。

家族葬の葬儀社の選び方

事前に相談が可能か

契約するかどうかは問わずに事前に相談ができる業者は、葬儀に対する質問や疑問にも応じてくれます。
実際に葬儀をおこなう前に分からないことを聞けると不安が解消されるでしょう。
葬儀は故人を見送る大切な儀式になりますので、親身になって話を聞いてくれる会社を選ぶようにしましょう。
ご希望のスタイルや予算で葬儀ができるかどうか事前に聞いておくと安心です。

明確な見積もりを出してくれるか

契約にあたり事前に細かな見積もりを出してくれることは、葬儀社を選ぶポイントのひとつです。
葬儀は基本料金が定められていて、そこへオプションとして追加料金が加わる場合が多くなっています。
基本料金だけ見て決めてしまうと、オプションで結果的に高額になってしまうこともあり注意が必要です。
事前の見積もりが不明瞭だとトラブルになる可能性も高くなります。
良質な葬儀社なら、オプションも含めて最終的にどのくらいになるのか明確に答えてくれるはずです。

契約を急かさないか

葬儀は準備に時間がかかり、家族にとっては気持ちの整理が必要になります。
精神的な負担もかかる状況で契約を迫ってくる葬儀社はあまり良い印象とは言えません。
依頼者が納得できる葬儀をおこなうことが前提にも関わらず、会社の利益を優先している可能性がありますので注意しましょう。
「今ならお得です」など契約をしなければならないと思わせるような売り込みにも要注意です。
後から見積額よりも高額な請求が来るなどのトラブルも起こっています。
相談した際にきちんとこちらの要望を聞いてくれるか、希望に合わせて考えてくれるか、という点を見極めるよう心掛けてください。

ページTOPへ